店舗名にキーワードを入れるのは違反か｜Googleの規定と対処法

目次 6 SECTIONS

「店舗名に地域名やサービス名を入れると上位に出る」という説明は、MEOの文脈でいまも流通しています。実際に地図検索の結果を眺めれば、正式名称に駅名や施術名を足した店舗名はいくつも見つかります。

ただ、見かけることと、許容されていることは別です。Googleはビジネス名の表記について明確な規定を置いており、違反した場合にプロフィールが停止される場合があると書いています。

ここでは、ガイドラインで何が禁止されているのか、すでにキーワード入りで運用している場合にどう直すのか、競合が違反している場合に取れる手段を順に整理します。

店舗名にキーワードを入れるのは違反なのか

ガイドラインに照らせば、違反にあたります。

Googleの「ビジネス情報に関するガイドライン」は、ビジネス名について「オンラインでユーザーに見つけてもらうには、正確なビジネス名（店舗、ウェブサイト、ビジネスレターなどで一貫して使用し、顧客に認知されている、実際のビジネスの名称）を使用します」と定めています。判断の基準は、検索に有利かどうかではなく、実際に使われている名称かどうかです。

そのうえで同ガイドラインは、「ビジネス名に不要な情報を含めることはできません。含めると、ビジネス プロフィールが停止される場合があります」と述べています。停止の可能性が明記されている、数少ない項目のひとつです。

ガイドラインが「名前に追加できない」としている情報

ガイドラインには、名前に含められない情報が例付きで列挙されています。

追加できない情報	ガイドラインに挙げられている例
キャッチコピー	「日本一便利な銀行」
店舗コード	「- 2872」
商標記号	「®」
すべて大文字の表記	「SUBWAY」（「Subway」が適切な例として示されています）
営業時間	「24 時間営業」「（営業時間外）」
電話番号・URL	電話番号、「Google.com」
特殊文字・法人格	「LLC」「Ltd」など
商品・サービスの説明	「4G LTE」「自動車整備のエキスパート」
所在地の情報	「（中央自動車八王子インターすぐ）」「- 銀座 7 丁目」
入居先・施設の情報	「（エキュート東京）」「（グーグルデンキ内）」
複数言語での名称の繰り返し	「Burger King バーガーキング」

MEOの現場でよく見る「地域名＋サービス名」の追加は、この表の「所在地の情報」と「商品・サービスの説明」にそのまま当てはまります。正式名称が「〇〇整体院」であるなら、「〇〇整体院｜渋谷駅徒歩3分・肩こり専門」はガイドラインの範囲外です。

なお、法人格（LLC、Ltd など）については、実際に名称の一部である場合に限り含められるとされ、その場合は看板・名刺・請求書などの書類が求められると書かれています。

名前の欄だけの話ではない

同じガイドラインは住所欄についても、「住所の行には、実際の住所以外の情報（URL やキーワードなど）は含めないでください」と定めています。名前に入れられなくなったキーワードを住所欄に移す、という対処は成立しません。

Googleは、名前以外の情報は「ビジネス情報の別のセクションに追加します」としています。カテゴリ、サービス、ビジネスの説明といった、それぞれの欄が用意されている、という整理です。

違反状態を放置すると何が起きるか

起こりうること	内容	補足
第三者の提案で名称が戻る	ユーザーからの修正提案を受けて、Google側で名称が変更されることがある	予告なく変わる場合があります
プロフィールの停止	ガイドライン違反としてプロフィールが停止される	ガイドラインに「停止される場合があります」と明記
アカウント単位での影響	Googleは、ガイドラインに違反した個人または事業体によるGoogleビジネスプロフィールおよび他のGoogleサービスへのアクセスを停止する権限を留保している	ガイドライン原文に記載

順位への影響については、慎重に見る必要があります。「キーワードを入れると順位が上がる」とする説明をよく見かけますが、Googleがそのように述べている資料は確認できません。一方で、停止されうることは公式に明記されています。得られるかどうか分からない効果と、明記されたリスクを比べる、という判断になります。

プロフィールが停止された場合の復旧手続きは、それ自体が手間と時間のかかる作業です。停止中は地図検索に表示されないため、機会損失もそのあいだ続きます。

キーワード入りの店舗名を直す手順

2026年10月時点の管理画面での操作です。Googleの仕様は変更されることがあります。

1. 看板・ウェブサイト・名刺・請求書で、実際に使っている名称を確認する
2. Google検索から business.google.com を開くか、Googleマップアプリの右下「ビジネス」を開く
3. 「プロフィールを編集」を選ぶ
4. ビジネス名を、手順1で確認した名称に修正する
5. 「保存」を選ぶ

反映には時間がかかる場合があり、内容によっては審査が入ります。

削ったキーワードの行き先

削除したキーワードは、本来それが入るべき欄に移します。

• 業態・提供サービス → カテゴリ（メイン1つと追加カテゴリ）
• 対応エリア → 住所、またはサービス提供地域
• 強みや専門性 → ビジネスの説明、サービス、投稿
• 最寄り駅からの道順 → ビジネスの説明

カテゴリは、ユーザーの検索内容とビジネス情報の一致を判断する直接的な手がかりになります。名前から削った語の多くは、カテゴリやサービスの欄に置き直したほうが本来の役割を果たします。

変更後に確認すること

• 名称変更と同じタイミングで他の項目を変えない（何が影響したか分からなくなります）
• 変更前の表示順位を記録しておく
• 住所も変更する場合は、再度オーナー確認が必要になります（Googleヘルプに記載）

複数店舗をまとめて直す場合は、まず1店舗で反映状況を確かめてから広げるほうが安全です。

競合がキーワード入りの店舗名を使っている場合

取れる経路は2つあります。

1. Googleマップのプロフィール上から「情報の修正を提案」し、正しい名称を提案する
2. Googleの「ビジネス情報の修正に関する申し立てフォーム」から申し立てる

どちらも、提出すれば必ず修正されるものではありません。また、競合の名称が修正されたとしても、その分だけ自店の順位が上がるとは限りません。掲載順位は関連性・距離・視認性の組み合わせで決まるとGoogleが説明しており、競合1件の名称変更がどの程度影響するかは外から確かめられません。

順序としては、自店のプロフィールを規定どおりに整えるほうが先です。こちらは自分で完結でき、結果も確認できます。

よくある質問

「〇〇店」「〇〇支店」を入れるのは違反ですか

実際にその名称で営業しているなら問題ありません。ガイドラインが禁じているのは、実際の名称に含まれない情報を足すことです。看板やウェブサイトで「〇〇店」と表記しているのであれば、それが実際の名称です。

正式名称そのものにキーワードが入っている場合はどうなりますか

実際の名称であれば、そのまま記載して構いません。判断の基準は「店舗、ウェブサイト、ビジネスレターなどで一貫して使用し、顧客に認知されている名称か」です。看板・名刺・請求書などで同じ表記が使われていることが、説明できる状態にしておいてください。

すでにプロフィールが停止された場合はどうすればいいですか

Googleは、停止や制限に心当たりがない場合の経路として再審査請求フォームを用意しています。申請前に、ビジネス名を含むプロフィール全体をガイドラインに沿った状態へ直しておくことが前提になります。違反状態のまま申請しても、同じ判断が繰り返される可能性があります。

店舗名を正しい表記に戻したら、順位は下がりますか

下がるとも下がらないとも言えません。Googleは掲載順位の決定要因を完全には公開していないため、個別の変更がどう影響するかは事前に分かりません。確実に言えるのは、違反状態を続ければプロフィール停止の可能性が残り続ける、という点だけです。変更前の順位を記録し、変化を追える状態にしてから実施してください。

本記事の手順・仕様は2026年10月時点のものです。Googleの仕様は変更されることがあります。